GMO、ビットコインのマイニング事業に参入決定 遅すぎワロタ….

1: 知的好奇心が旺盛君 2017/09/07(木) 17:40:00.09 ID:CAP_USER
 GMOインターネット(9449)は7日、仮想通貨ビットコインのマイニング(採掘)事業を2018年の上半期にも始めると発表した。ビットコインは金属の採掘になぞらえた「マイニング」と呼ぶ計算作業の報酬として生み出される。与えられた計算作業をいち早く終えた者にビットコインが付与されるため計算能力の競争となるが、GMOは次世代半導体チップを活用して計算能力を引き上げる。研究開発や設備投資などで34億円以上の支出を見込むが、総額は非開示。〔日経QUICKニュース(NQN)〕
https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL07HIZ_X00C17A9000000/


続きを読む “GMO、ビットコインのマイニング事業に参入決定 遅すぎワロタ….”

中国の仮想通貨取引所閉鎖によりビットコインが急落 落ちるナイフをどこで掴むか

1: 知的好奇心が旺盛君 2017/09/09(土) 16:16:58.79 ID:CAP_USER

中国のニュースサイト「財新網」は8日、中国の金融当局が仮想通貨の取引所を当面閉じることを決めたと報じた。閉鎖の期間は不明。中国では仮想通貨のほとんどが取引所経由で行われており、一時的な影響が出るのは避けられない。報道を受け仮想通貨は急落し、ビットコインの元建て価格は9日朝に2万3000元台と約2割下げた。

報道によると、ビットコインなどの仮想通貨と人民元の交換を手掛ける取引所が閉鎖の対象になる見通し。閉鎖の方針は、所管する地方の関連部局にすでに伝えられたという。

当局は仮想通貨の取引増加が違法な資金洗浄や金融詐欺、資金の海外流出につながるものとして警戒を強めていた。年初には仮想通貨の大手取引所の検査に踏み切ったほか、年央にかけては数カ月間、仮想通貨の引き出しを停止していた。

4日には、企業や団体が仮想通貨を発行して資金を集めるICO(イニシャル・コイン・オファリング)を禁止すると中国人民銀行(中央銀行)が発表した。当局の許可を得ていない違法な資金調達と位置づけ、資金の払い戻しなども求めている。ICOに関わる60社に調査に入るとの観測もある。

ただ、報道は中国内の仮想通貨の取引をすべて禁じるわけではないとも伝えた。9日も売買を続けている取引所はあり、影響がどの程度広がるかは見通しにくい。

中国は共産党首脳の人事を入れ替える5年に1度の党大会を控え、金融市場や経済の安定に全力を注いでいる。仮想通貨を巡っては、詐欺などで多額の損失を抱える事例が頻発していただけに、看過できないと判断したとみられる。
https://www.nikkei.com/article/DGXLASGM09H19_Z00C17A9NNE000/


続きを読む “中国の仮想通貨取引所閉鎖によりビットコインが急落 落ちるナイフをどこで掴むか”

ワイ仮想通貨リップルで無事死亡する模様wwwww

1: 知的好奇心が旺盛君 2017/05/29(月) 04:01:01.38 ID:DyxaQIWo0
イークラでちょっと利益出してリップル乗り換えたら暴落
終わりやねガチで


続きを読む “ワイ仮想通貨リップルで無事死亡する模様wwwww”

ビットコイン 急反発で4500ドル回復 個人投資家往復ビンタ食らう

1: 知的好奇心が旺盛君 2017/09/06(水) 12:53:46.79 ID:CAP_USER
インターネット上の仮想通貨ビットコインの相場がドル建て、円建てともに急反発している。情報サイトのコインデスクによるとドル建ての価格は日本時間6日午前に4530ドル前後と、前日に付けた直近安値の4037ドル前後から500ドル近く戻した。円建ては50万円台を回復し、前日安値の45万円台に比べ5万円程度高い。中国当局が4日に「イニシャル・コイン・オファリング(ICO)」と呼ばれる資金調達を禁止すると発…
https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL06HIC_W7A900C1000000/


続きを読む “ビットコイン 急反発で4500ドル回復 個人投資家往復ビンタ食らう”

ビットコインが金に置き換わる日 円天おばさん「円天との違いは?」

1: 知的好奇心が旺盛君 2017/09/03(日) 12:51:20.49 ID:CAP_USER

不確実性に対するヘッジとなるのはかつて、金だった。

政治的、経済的な混乱の中で投資家が資産を守るために持とうとするのは、金だったのだ。だが、現在その金に代わる存在は、ビットコインとなっている。ここ数か月のそれぞれの値動きが、それを証明している。

北朝鮮が日本に向けて繰り返しミサイルを発射し、中国が南シナ海に独自の航行規則を作り出そうとし、そして米国政府は混乱状態にある。世界各国の債務残高は増え続け、複数の中央銀行が金利をゼロ前後に維持している。それにもかかわらず、金価格は上昇していないのだ。

ビットコインの価格に連動する投資信託「ビットコイン・インベストメント・トラスト(GBTC)」はここ12か月で価格が10倍になっている。過去3か月だけを見ても、80%以上値上がりした。一方、金価格に連動した上場投資信託(ETF)のSPDRゴールド・シェアの基準価額は、過去12か月で0.68%下落している。

 

価値上昇の要因

各国政府の怪しげな政策とそれに伴うその国の通貨への不信感の高まりが、ビットコインの人気上昇につながっている。その例として挙げられるのは、インドとベネズエラでのビットコインの値上がりだ。

両国のリーダーの間に、共通点はほとんどない。あるとすれば、自国通貨のうち紙幣の一部を昨年、廃止したことだ。インドのナレンドラ・モディ首相は国内にまん延する汚職への対策として、ベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領は経済危機が続く自国からの資本逃避に歯止めをかけるためとして、その実施に踏み切った。

また、最近のアジア地域での緊張の高まりも、ビットコインの値上がりに拍車をかけている。価格は8月中旬、4500ドル(約49万円)を超えた。域内の緊張が高まると、ビットコインが値上がりする理由は、主に2つある。

まず、戦争が起きる可能性が高まったと見られれば、円や人民元、ウォンなど域内各国の通貨の需要が減り、ビットコインの需要が増える。簡単に言えば、最初のミサイルが発射されると同時に、投資家らは域内のどの国の通貨よりも、ビットコインを買い始めるだろうということだ。さらに、域内の緊張によって市場で株が売られれば、安全資産である金やビットコインが買われる。

そうした中でビットコインには、少なくともミレニアル世代にとっては、金より優れていると考えられるいくつかの利点がある。この世代はベビーブーマー世代よりも、仮想通貨をよく理解しているためだ。ビットコインは金とは異なり、世界のどこでも利用できる便利な決済手段なのだ。
https://forbesjapan.com/articles/detail/17542


続きを読む “ビットコインが金に置き換わる日 円天おばさん「円天との違いは?」”

仮想通貨取引量最大国が韓国となる…ビットコインキャッシュの行方は?

1: 知的好奇心が旺盛君 2017/08/23(水) 10:57:48.49 ID:CAP_USER

「韓国の需要が先週末のビットコインキャッシュ(BCH)価格暴騰を呼んだ」

 

CNBCなど海外メディアが分析したBCHの価格暴騰理由だ。BCHは今月1日、ビットコイン開発者と採掘業者の意見の食い違いによりビットコインから派生して誕生した。

誕生初期に騰落を繰り返し300ドル台で安定化するかと思われたBCH価格は17日から急騰し始めた。19日には取引時間に一時1000ドルに迫った。韓国最大の仮想通貨取引所のビットサムではこの期間に33万ウォン台から136万ウォン台まで急騰した。

 

価格急騰の引き金を引いたのは世界最大のビットコイン採掘業者であるビットメインのウ・ジハン代表だ。ウ代表のビットメインが主導する「採掘集団(マイニングプール)」は世界のビットコイン採掘量の20%前後を占めている。

彼が17日に自身のツイッターにBCH採掘の可能性を暗示するツイートをした。ビットメインがBCH採掘に参入すればBCH採掘量は急増する。仮想通貨市場で採掘量が増えるということは価格上昇の可能性がそれだけ大きくなったことを意味する。

 

BCH価格はウ代表のツイートを基点に上昇側に方向を変えた。

上昇側に方向を変えたのはウ代表だが、上昇動力に燃料を供給したのは韓国の投資家だ。ビットサムの19日の1日取引量は2兆6018億ウォンで過去最高を記録した。これは18日のコスダック市場の1日取り引き代金である2兆4300億ウォンより多い規模だ。

ビットサムのBCH取引量と全仮想通貨取引量はそれぞれ世界1位だ。仮想通貨情報業者コインマーケットキャップによると、19日を前後して世界のBCH取り引きのうちウォン取り引きが占める割合は60%前後に達する。

 

ある業界専門家は「米国や日本、さらに中国すらも数年かけて仮想通貨市場が大きくなったのに対し、韓国は今年の春に市場が急成長した。新たに流入した投資家の大部分が短期差益を狙う投機勢力とみられる」と話した。

実際に仮想通貨市場は投機勢力には最高の「遊び場」だ。価格変動幅の制限がなく、24時間365日開かれる。規制の枠組みの中で保護はされないが、規制の枠組みに閉じ込められて身動きの幅を狭める必要もない。

これに先立ち韓国は2001年から2011年まで派生商品(先物・オプション)市場で世界1位の座を守った。韓国取引所によると、2011年の株価指数先物取り引きの1日平均契約金額は45兆4030億ウォンに達した。

 

しかし、金融当局が利益を狙った彼らを抑制するために規制し市場は昨年17兆ウォン台規模に縮小した。

業界専門家は「規制ができる前に韓国の派生市場は取引量基準で圧倒的な世界1位だった。いまは規制のない、投機的性向が強い仮想通貨市場に資金が集まっており、投資をしようとする人は留意しなければならない」と話した。

投機勢力が抜け出れば価格が大きく揺れ動く恐れがあるためだ。

一部では仕手筋の介入を疑う。特にグローバル価格に比べ韓国の仮想通貨価格が高く取り引きされる別名「キムチプレミアム」は仕手筋のためではないかとの疑惑だ。

 

しかし、仮想通貨取引所側は「仕手筋はない」という反応だ。韓国3大仮想通貨取引所であるコインワンのキム・ジンヒョン氏は、

「異常なトラフィック発生の有無をリアルタイムでチェックしているが、どのような異常な動きも観察できなかった。現在まで特定勢力が仮想通貨相場を操作するケースは見つかっていない」と話した。

http://japanese.joins.com/article/588/232588.html


続きを読む “仮想通貨取引量最大国が韓国となる…ビットコインキャッシュの行方は?”