シャープ「俺たちには秘伝のタレがあるから大丈夫だ」→その結果、日本企業終了

1: 知的好奇心が旺盛君 2017/06/05(月) 09:10:23.94 ID:CAP_USER

「DRAMなど半導体の製造には、一朝一夕ではまねできない技術のノウハウがある。新規参入企業がいくらお金を使ったとしても、簡単にはいかない」。

 

日本の半導体産業の全盛期、半導体事業に注力する韓国企業の動きを横目に、日本の半導体メーカーのトップはこのように一笑に付した。亀山ブランドの液晶テレビで世界を席巻しようとしていた時期のシャープ 社長の町田勝彦氏は、「生産技術は現場で長年培った経験やコツ、ノウハウがものをいう世界。生産技術はいわば老舗うなぎ屋の秘伝のタレみたいなものだ。自前でコツコツ積み上げていくものである」と言った。日本企業が信じた、技術のノウハウ、うなぎ屋の秘伝のたれの強みとは、一体何だったのか。

 

半導体産業や液晶パネル産業は、生産技術において、暗黙知や擦り合わせが極めて重要な産業だった。過去の経営者が言っていた言葉に偽りはないだろう。しかし、それは信じていたほど特別な強みを保障してくれるものではなかった。AI(人工知能)活用の広がりは、これまで特定の企業が持っていた強みをコモディティー化する可能性がある。日本の半導体産業や液晶パネル産業で起きたことは、他産業でも起きる可能性がある。今の惨状を、他業界の企業は、これは他業界の話しと笑い飛ばすことができるのだろうか。

 

AI時代の製造業、特に日本の強みについて議論している今回のテクノ大喜利。3番目の回答者は、服部コンサルティング インターナショナルの服部 毅氏である。日本の半導体産業の全盛期とその後の衰退をつぶさに見てきた同氏は、暗黙知と擦り合わせでの強みに寄って立っていた日本の半導体産業のこれまでの経緯から学べることは何かを語る。

 

【質問1】AI時代の製造業では、研究開発や生産の競争要因はどのように変わるのか?
【回答】劇的に変わる。

【質問2】製造業でのAI活用の本格化で、新たな事業機会が生まれる業種・職種は?
【回答】半導体に限れば、擦り合わせ型製品であるアナログICや非IC。産業全体では擦り合わせが重要な全産業、特に自動車や農業。

【質問3】AI活用の本格化による、日本の製造業の国際競争力への影響は?
【回答】弱体化する。

http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/column/15/425600/051500224/


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スティーブン・ホーキング博士でたらめを言ってることを気候学者に指摘される

1: 知的好奇心が旺盛君 2017/07/11(火) 09:45:35.04 ID:CAP_USER9

間もなく地球が金星に変わるとのスティーブン・ホーキング博士の予測は、理論的計算と一致しないとする見解を気候学者らが示した。

 

高名な物理学者ホーキング博士は最近、地球温暖化阻止をめざすパリ協定の米国脱退は「不可逆的な」気候変動につながるとして、人類が救われるためには地球を離れる必要があると述べた。

 

しかし、英国気象センターの気象学者ギャレット・ジョーンズ氏によると、地球上の温室効果ガスの濃度によって近い将来、大惨事が引き起こされるとの証拠はまだ一切ないとして次のように説明した。

 

「似たことが可能になるのは数十億年後、太陽が目に見えて鮮やかを増したときです。
しかしそのときには地球の政治も全く違うものになっているでしょう。」

 

米カリフォルニア大学の気候学者ジーク・ハウスファーザー氏はツイッターで「輝かしい科学者でさえ、専門外になる時に馬鹿げたことを言う良い例(ノーベル病を見よ)」と書き込んだ。

ノーベル病(Nobel disease)とは、ノーベル賞受賞者が後年、疑似科学の「研究」を支持あるいは行う傾向を指す言葉。

米ペンシルバニア大学の気候学者マイケル・マン氏によると、金星のような温室効果が起こるには、地球は太陽から遠すぎる。

https://jp.sputniknews.com/science/201707103864483/


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イーロン・マスク氏「俺のファルコンヘビー打ち上げるで」

1: 知的好奇心が旺盛君 2017/07/29(土) 11:59:59.58 ID:CAP_USER9

 米スペースXのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は28日までに、火星への飛行などを目指して開発中の世界最大級の大型ロケット「ファルコンヘビー」の試験打ち上げを11月に実施すると表明した。

 

ファルコンヘビーは、宇宙ステーションへの物資輸送に使っている「ファルコン9ロケット」の3倍のパワーで、定員100人超の旅客機ほどの重さがあるものを宇宙に送ることができる。全長70メートルの2段式。ファルコン9の1段目を3本束ねた構成になっており、回収して再利用する。試験打ち上げで何を搭載するかや目指す軌道は明かしていない。

 

同社はこれまでに月旅行や、火星に向けた無人宇宙船をファルコンヘビーで打ち上げる計画を明らかにしている。ただ、当初2018年としていた火星への初飛行は20年まで遅れる見込みだという。(共同)

 

http://www.sankei.com/photo/daily/news/170729/dly1707290007-n1.html


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AppleやDysonがアメリカで生まれて、日本に生まれないのはなぜか

1: 知的好奇心が旺盛君 2017/06/29(木) 19:41:30.45 ID:CAP_USER

iPhoneやMacを生み出したアップルと、掃除機や空調家電で知られるダイソン。いずれの企業も顧客価値の高い商品をつくり出すことによって高収益を挙げています。一方、日本にも優れたものづくりの力を持った企業が数多く存在するにもかかわらず、その多くが低収益に苦しんでいます。なぜ、このような違いが生じているのでしょうか。その理由は、多くの日本企業が依然として「機能的価値」のみを重視したものづくりをしているからです。

 

「機能的価値」とは、商品の技術的な数字や仕様によって表せる価値のことです。従来、製造業がつくり出す価値は、機能的価値が主体でした。しかし、過去20年の間に、2つの大きな変化が起きました。

 

第1に、主にエレクトロニクス産業を中心に、モジュール化や標準化が進んだことで新規参入が容易になったことです。商品の仕様や機能の高さだけでは、すぐに他社に模倣されてしまい、差別化ができなくなりました。機能的価値だけでは、過当競争にさらされ、利益に結びつきにくくなったのです。

 

第2に、顧客が求める価値が高度化したことです。それは、カタログに書かれた仕様や機能を超え、顧客が実際に使用する際に生まれる価値です。消費財であれば、使いやすさやデザインなど、感性や情緒に訴える価値、生産財であれば、顧客企業のソリューション(問題解決)に結びつく価値です。このような価値を、機能的価値と対比して「意味的価値」と呼んでいます。機能的価値が数字や仕様で客観的に表せる価値(形式知)であるのに対して、意味的価値は、顧客が主観的に意味づける価値(暗黙知)です。

この2つの変化により、現在は製造業にとって、機能的価値よりも意味的価値の創出が重要になっています。アップルやダイソンは、この意味的価値を創出することによって、高い商品競争力を維持しています。それに対して、多くの日本企業はいまだに機能的価値にとらわれているため、高業績に結びつかないのです。

 

象徴的な例がスマートフォンです。iPhoneと競合商品を機能だけで比較した場合、iPhoneでなければできないことはほとんどありません。むしろ、以前は日本製の商品のほうが、防水やテレビ、非接触ICカードなどが搭載され高機能でした。それでも、他社製品より高価なiPhoneが売れるのは、ストレスなく気持ちいい使いやすさや、美しいデザインなどに、消費者が価格差以上の価値を感じているからです。こうした価値は、カタログで表される機能や仕様ではわかりません。

 

日本でも、アップルやダイソンと同様に高い顧客価値を生み出しているのが自動車産業です。自動車はスペックだけでなく、デザインや品質感、操安性など顧客の主観的な好みが重要です。そのため、日本の自動車メーカーは早くから意味的価値の創出に取り組み、高い国際競争力を維持してきました。

 

ここまで意味的価値の重要性について述べましたが、大切なのは、機能的価値と意味的価値を融合した、相乗効果としての価値づくりです。例えばiPhoneは、アルミを削り出したユニボディの美しいデザインだけが重要なわけではありません。商品コンセプトやユーザビリティ、機能などを含めた、統合的な価値として高く評価されています。このような、機能的価値と意味的価値を統合した価値づくりをいかに行うかが、日本の製造業が競争力を取り戻すためのカギと言えます。

http://president.jp/articles/-/22316


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テスラ、米EV市場で4年後に他を圧倒の見通し

1: 2017/07/07(金) 16:03:22.71 ID:CAP_USER

米国の電気自動車市場での主導権を巡る争いでは米テスラが大勢を引き離して圧倒的な勝者となる見通しをブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス(BNEF)が示した。

 

BNEFが6日公表した電気自動車業界の長期見通しによると、イーロン・マスク最高経営責任者(CEO)が率いるテスラは、2021年までの累積出荷台数が70万9000台近くに達して「傑出」する見通し。テスラは、現在出荷台数がトップの米ゼネラル・モーターズ(GM)を追い越して差を広げ、GMはプラグイン型のハイブリッド車(HV)と電気自動車(EV)を合わせた販売台数でフォルクスワーゲンにも抜かれる可能性がある。

 

BNEFのアナリスト、コリン・マッケラッチャー氏は電話インタビューで、テスラは新型セダン「モデル3」を「スケジュール通りに導入できれば、しばらくの間、この市場の先端に居座れるだろう」と話した。

 

米国では充電池の電気のみで走るEVの需要が拡大し、その裏で一部HVの需要は減退する見込みだとBNEFは指摘。これは「プリウス」を展開するトヨタ自動車などに逆風が吹く可能性を意味する。BNEFのデータによれば、2016年は米国でEVの販売台数(約8万5000台)がプラグイン型HV(7万3000台)を上回った。全世界の販売台数でも、EVが41万2000台、プラグイン型HVが28万3000台と、EVが勝った。

 

BNEFのマッケラッチャー氏は、電池コストの値下がりで「長期的には電池を動力とするEVが勝利すると予想している」と述べた。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-07-06/OSOHUISYF01S01


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【宇宙やべぇ】イーロン・マスクの火星移住計画が壮大すぎる

1: 知的な名無しさん 2017/06/24(土) 19:19:53.37 ID:CAP_USER

Inc.:昨年の9月、テック界のスーパースター、イーロン・マスク氏が、メキシコのグアダラハラでステージに上り、SpaceXが手がける火星移住計画を発表しました。

この話が無鉄砲に聞こえたのには2つの理由があります。第一に、計画そのものがあまりに壮大でした。マスク氏は、地球のある意味「バックアップディスク」として、あの赤い惑星に、1人あたり10万から20万ドルのコストで、100万人を移住させるとしました。第二に、同氏がこの計画を発表したのは、SpaceXのロケットが発射台の上で爆発した、わずか数週間後のことだったのです。

そしてマスク氏は最近、火星移住計画の最新バージョンを概説した新しい論文を発表しました。

学術雑誌New Spaceの6月号に掲載されたこの論文は、マスク氏が9月に講演した内容を要約したもののようです(講演内容の文字起こしと、使用されたスライドがこちらで閲覧可能)。論文のなかでマスク氏は、ロケットを再利用することで、宇宙旅行のコストを数千分の一にすることが可能だと説明しています。また、構想中の巨大宇宙船の初期デザインについても触れられています。

あいにく、この論文では、それほど多くの新しい情報は明かされていませんが、9月の発表以降、いくつかの重要な出来事が起きています。

1つは、マスク氏が10月、RedditのAsk Me Anythingセッションのなかで、火星計画を詳しく語ったことです。同氏は火星に移住するための4つのステップを概説し、火星で空気と燃料を作り出す方法を解説するとともに、メインとなる宇宙船の名前を明らかにしました。宇宙船は小説『The Hitchhiker’s Guide to the Galaxy』(邦題:銀河ヒッチハイク・ガイド)にちなんで、「Heart of Gold」と名付けられています。

また、マスク氏は、宇宙船に使用する巨大燃料タンクがすでに存在することを明らかにしました。この、カーボンファイバー製の超巨大タンクが11月に高圧力テストをパスしたと、同氏は述べています。

さらに、フロリダ州ケープカナベラルの発射台の上で爆発した、無人ロケット「ファルコン9」の調査が1月に終了し、SpaceXは同月からロケットの打ち上げを再開しています。

SpaceXはまた、雇用も拡大しています。3月には473名だった求人が、記事執筆時点では487名に増えており、その多くが火星探査に関わるポジションとなっています。

さらにSpaceXは、同社史上最大のロケット「Falcon Heavy」の打ち上げ準備を進めています。6月8日のツイートで、マスク氏は、この超重量貨物ロケットを9月には打ち上げる予定だと話しています。

すべてが計画通りに進んだ場合、Falcon Heavyは2018年に、2名の民間人を乗せて月を周回することになるでしょう。
https://www.lifehacker.jp/2017/06/34523.html


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日本の科学研究の実力が急速に低下している 俺「日本もうダメかもしれん」

1:  2017/06/16(金) 21:27:41.54 ID:CAP_USER

2017年度版の「科学技術白書」(6月2日政府、閣議決定)によると、主要な科学論文誌に発表された論文のうち、引用された件数の多い論文の国別順位で、
日本はこの10年間で4位から10位に下がっており、基礎研究力の低下が著しいと指摘されている。

すでに日本の基礎研究力の低下は議論されており、政府は4月に行われた総合科学技術・イノベーション会議(議長は安倍晋三首相)で名目GDP(国内総生産)600兆円の達成に向け、
技術革新を推進するための研究開発への投資額を来年度から3000億円上積みする方針を固めた。

生産性向上のためには科学技術のブレークスルーが必要となるが、日本の財政を考えると大盤振る舞いできる状況にはない。
第5期科学技術基本計画で示されている「(政府研究開発投資は)対GDP比の1%にすることを目指す」を中心に議論せざるをえないため、研究開発投資の金額を増やすためにはGDPを増やす必要がある。
これはつまり、「高い経済成長をするためには高い経済成長が必要である」と言っていることになり、とても苦しい状況だ。

Nature Indexが示す日本の地位低下

3月23日に英国の科学誌『ネイチャー』(Nature)は「日本の科学成果発表の水準は低下しており、ここ10年間で他の科学先進国に後れを取っている」と発表した。

世界の8000以上の大学や研究機関における研究を指数化したNature Index(科学論文の本数を指数化したもの)において、日本の論文の割合が2012年から2016年にかけて6%低下したという。
指数の水準は米国、中国、ドイツ、英国に続く5位につけているが、2~4位の国とは距離が拡大しつつある。

この要因について『ネイチャー』は「(科学分野における地位の)全般的な低下傾向により、日本の若い研究者たちは厳しい状況に直面しており、フルタイムで働けるポジションも少なくなっています。
日本政府の研究開発支出額は、世界で依然としてトップクラスであるものの、2001年以降ほぼ横ばいです。
一方で、ドイツ、中国、韓国など他の国々は研究開発への支出を大幅に増やしています」と指摘。

さらに、「この間に日本の政府は、大学が職員の給与に充てる補助金を削減しました。
国立大学協会によると、その結果、各大学は長期雇用の職位数を減らし、研究者を短期契約で雇用する方向へと変化したのです。
短期契約で雇用されている40歳以下の研究員の数は、2007年から2013年にかけて2倍以上に膨れ上がっています」と分析している。

素粒子物理学の研究者である東京大学素粒子物理国際研究センターの山下了特任教授は筆者によるインタビューで「近年では中国勢の研究力の向上が著しく、
10~20年前に考えていた以上のスピードで発展している」「物理学は安全保障に関連する分野ということが影響しているのかもしれないが、中国政府からの資金拠出が豊富だ」と話した。

資金力で中国に対抗することは困難

むろん、日本の財政が厳しいことは明らかであり、財政支出の競争で出遅れてしまうことは避けられないだろう。

しかし、山下特任教授は「基礎研究の恩恵が得られるまでは10年、20年かかると考える必要がある」「その経済効果を予想することは難しいが、
だからといって確実性だけを重視してインフラ投資などの箱モノ投資ばかりするのではジリ貧だ」とし、「経済や財政の問題解決に対して科学者が積極的に関与することで、できることはたくさんあるだろう」との考えを示した。

OECDのまとめを見ると、日本の科学技術関係費(官民合計)は他国と比べて相対的に伸び悩んでいることがわかる。
中国の増加が目立つが、それでも依然として対名目GDP比ではあまり高くないため、今後も増加余地がある。GDP成長率の違いを考慮すれば、日本が金額で他国に対抗することは難しい。

続きはサイトで
http://toyokeizai.net/articles/-/176110


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パナソニックも熱視線?完全自動運転の一番乗りはテスラか

1: ノチラ ★ 2017/05/27(土) 20:12:15.77 ID:CAP_USER

世界で最も早く完全自動運転車を実用化――。それを実現する可能性が高いのが、電気自動車(EV)専業の新興自動車メーカーのテスラだ。2016年10月、同社のすべてのモデルに完全自動運転を実現するセンサーやハードウエアを搭載すると発表した。

現在発売しているEVのセダン「Model S」とSUV(スポーツ・ユーティリティー・ビークル)の「Model X」には、新しいハードウエアが既に搭載されている。あとはOTA(Over the Air、無線通信によるソフトウエア更新)を使えば、「完全自動運転車」になるわけだ。“衣替え”の時期は分からないが、法律などの整備が進めば2017年内に実施する可能性がある。

実のところテスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)はかつて、自動運転車の開発に否定的だった。だが自動運転の可能性に気付くとすぐさま方針転換。他のメーカーを置き去りにする勢いで、一気に開発に力を注ぎ始めた。方針を切り替えた後のスピードの速さは、見事というほかないだろう。

テスラが完全自動運転を実現するために採用する当面の技術は、多くのメーカーとは異なりそうだ。例えば、完全自動運転に必須と見られることの多い赤外線レーザースキャナー(LiDAR)を当面は採用しないものと見られる。LiDARの代わりにテスラは、既存のカメラと画像認識技術を活用することで、自動運転車の開発速度を上げようとしている。

同社が想定している完全自動運転車が搭載するセンサーの構成は、カメラと超音波センサー(ソナー)、ミリ波レーダーである。なかでも“主役”は、数十~250mの中長距離の検知に使うカメラである。ソナーは10m程度とみられる短距離の検知に活用。ミリ波レーダーはバックアップのために用いるという。
no title

現時点でLiDARについて言及していないものの、テスラがこれを搭載する可能性をある。だが、開発スピードを優先すると、、“LiDARレス”にせざるを得ないものと見られる。現状では、LiDARの価格帯は数十~数百万円。車両1台分に相当しそうなコストがかかるため、すぐさま量産車に使える段階とはいえないからだ。

カメラ偏重と言えるセンサー構成でカギを握るのが、画像認識技術である。中核となる車載コンピューターとして、テスラは世界で注目を集めるエヌビディア製の車載ハードウエア「DRIVE PX 2」を採用する。
no title

実のところテスラはかつて、自動ブレーキの画像認識にエヌビディアのライバルと言えるイスラエル・モービルアイ(米インテルが2017年3月に同社を買収すると発表)の技術を使っていた。だが次の事故を契機に、エヌビディアに切り替えた経緯がある。

2016年5月、EVのセダン「モデルS」で簡易的な自動運転機能「オートパイロット」の動作中に死亡事故が起きた。同機能は自動運転技術の水準で事故の責任を運転者が負う「レベル2」に相当するもの。事故の責任をテスラが負う必要はないものの、「自動運転中における初めての死亡事故」として世界で注目を集めた。米運輸省高速道路交通安全局(NHTSA)は2017年1月、テスラの車両に「欠陥は見つからなかった」ことを発表している。

テスラは原因として、モービルアイの画像認識機能をやり玉に挙げる。「空が明るくて眩しい状況で、車両も人も前方のトラックを認識できなかった」と主張。画像認識の“失敗”だとして、モービルアイを暗に非難したわけだ。これにモービルアイが反発。「テスラへの供給を終了する」と発表した。

テスラにとって、重要な部品メーカーを失う一大事になるかと思われた。だが自動運転の画像認識技術で世界の注目を集めるエヌビディアと手を組むきっかけにしたわけだから、結果として見事な“危機対応”になった。
以下ソース
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/041100089/052400019/


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天下のトヨタ、米で5年・38億円投資発表…え?38億?

1: ノチラ ★ 2017/06/01(木) 22:19:50.79 ID:CAP_USER

 トヨタ自動車は5月31日、米国ミシガン州の研究開発拠点にある先進安全技術研究センターでの研究に今後5年で3500万ドル(約38億円)を投じると発表した。北米の大学や病院などと連携し、自動運転やコネクテッドカー(つながる車)関連の研究を進め、安全技術の向上につなげる。

ドライバーの心理状態を具体的な数値で把握して安全につなげる技術や、センサーの高度化による衝突安全技術などの研究開発に取り組む。既にマサチューセッツ工科大学、バージニア工科大学など6大学と組み、8つの研究プロジェクトを立ち上げているという。

同センターはトヨタが交通事故での死傷者の低減を目指し、2011年に設立。16年までの5年間で5000万ドルを投じ、23の団体と共同で44の研究プロジェクトを実施してきた。今回発表したのは、21年までの「第2期」の投資計画となる。

過去5年の研究ではトヨタ車の安全性向上に結びついており、高度運転支援システムをより的確に作動させる研究も取り組んできた。
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ01HZX_R00C17A6TJ2000/


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【黒船】テスラが挑むトヨタの牙城 名古屋に直営店

1: ノチラ ★ 2017/06/02(金) 14:48:24.73 ID:CAP_USER

電気自動車(EV)のテスラモーターズジャパン(東京・港)は2日、名古屋市千種区に3日開く直営店「テスラ名古屋」の報道向け内覧会を開催した。東京や大阪などに続く日本で6つ目の販売拠点で、中部では初の店舗。愛知は言わずと知れたトヨタ自動車のお膝元で、販売網はまさに強固の一言だ。テスラが“敵地”で顧客を獲得できるか注目を集めそうだ。

「名古屋の人は自動車そのものへの関心が高く、最先端のテスラ車に興味を…
http://www.nikkei.com/article/DGXLASFD01H32_S7A600C1000000/


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